| ◆ |
創刊６５周年特集『チェンジ・チャレンジ・チャンス 変革への挑戦』―活力のある産業をめざす（８）―
・環境配慮型商品―森林認証材の裾野が広がる―
・建築―省エネから創エネへ― |
| |
日刊木材新聞創刊６５周年特集の第８回目では、森林認証製品やカーボンオフセットがついた商品を取り上げた。森林認証材の利用促進に力を入れている北海道の紋別市、美幌町、下川町た、静岡県や愛知県、岐阜県で地産地消ネットワークを取組んでいる動きを紹介。さらに、合板や梱包材、複合フロア、住設機器、住宅会社等の取り組みをまとめた。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２２日付４〜７面で） |
| ◆ |
特集 木造在来軸組プレカット（１、２）
・住宅市場縮小で過当競争時代へ
・特殊加工や資材提案で差別化 |
| |
日刊木材新聞７月の特集では、木造在来軸組プレカットを４回に渡って掲載する。１〜２回の掲載企業・団体は、ポラテック、トーア、シー・エス・ランバー、シーアイウッド、両神林産加工、市川屋、ウェアーハウザー、日本住建、ナイス、けせんプレカット事業協同組合、丸岩、東京木材相互市場、ハセベ、茨城県西プレカット協同組合、大島木材、東京新宿木材市場、ニッショウ、ハイビック、征矢野建材、中国木材、サンクレテック、山大、ティー・エイチ・アイ、タカキ、マルオカ、江間忠ホールディングス、スカイ、山西、マルダイ、上地木材、後藤木材、大日本木材防腐、旭川プレカットセンター、昭和木材、石友ホーム、ウッドリンク、田島木材、篠原商店、アプト・シンコー、須山木材、金沢木材協同組合プレカット金沢、西日本クラフト、ワイテック、肥後木材、九州各地域のプレカット工場。（詳細は日刊木材新聞経２２年７月２３日付３〜５面、２４日付３〜１０面で） |
| ◆ |
チリ８月積み製品、１０ドル高決着
需要不透明、提示値に難色示す |
| |
チリ産ラジアタ松製品はこのほど、８月積みの価格・数量交渉が終了、６月船比１０ドル水準の値上げで決着した。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２４日付１面で） |
| ◆ |
マグ・イゾベール、不採算部門の改善目指す
１０月１日出荷分より１３％引き上げ |
| |
マグ・イゾベール（東京都、フランソワ ザビエ・リエナール社長）は、住宅の床用グラスウール「床トップシリーズ」について、全品目を、１０月１日出荷分より現行から１３％引き上げることを決めた。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２４日付１面で） |
| ◆ |
本紙大手プレカット調査、ポラス、テクノが実績伸ばす
５〜１０万坪クラスは実績落とす |
| |
本紙が大手プレカット工場を対象に実施した０９年の加工実績調査ではランキング入りした大半の工場が前年比で減少するなか、１位のポラテック、３位のテクノウッドワークスが実績を伸ばした。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２３日付１面で） |
| ◆ |
タマホーム、１０年５月期は販売戸数１４．８％減
営業損益は赤字に |
| |
タマホーム（東京都、玉木康裕社長）の１０年５月期の連結決算は販売戸数が前期比１４．８％減少し、減収減益となった。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２３日付１面で） |
| ◆ |
住友林業とＮＥＣ、クラウドサービス事業を開始
２０１４年に１０万棟の利用目指す |
| |
住友林業（東京都、市川晃社長）と日本電気（ＮＥＣ、同、遠藤信博社長）は住宅業界向けのクラウド型業務支援サービス「ＪＨＯＰ（ジェイホップ）」を開始する。１０月から簡易ＣＡＤ作成システムを無料で提供する予定で、小規模工務店などに向けた積極的な販売活動を実施する。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２２日付１面で） |
| ◆ |
サンクレテック、横架材と羽柄材ラインを増設
２シフト６，０００坪体制へ |
| |
金物工法プレカットのサンクレテック（千葉県袖ケ浦市、佐藤彰社長）は横架材と羽柄材のプレカットラインを増設した。金物工法の需要増に加え、新たに大手賃貸住宅会社向けの供給が始まることに対応。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２２日付１面で） |
| ◆ |
ワイテック、羽柄材加工の生産を増強
福岡など３工場で設備投資 |
| |
ヤマエ久野（福岡市、田村哲丸社長）のプレカット子会社・ワイテック（同、川口政寛社長）は、福岡プレカットセンターの羽柄材加工機を最新鋭機種（平安コーポレーション製）に更新し、生産能力を倍増させる。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２２日付１２面で） |
| ◆ |
テクノウッドワークス、構造用プレカットに特化 |
| |
テクノウッドワークス（栃木県鹿沼市、早川孝男社長）は、本社工場の構造用プレカットラインを増強する一方、羽柄と合板加工を協力工場へ移行し、本社工場は効率的な構造用ラインに特化させる。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２１日付１面で） |
| ◆ |
天草地域地域森林組合・市町連絡会議、天草流域８，３０５ヘクタールでＳＧＥＣ認証取得 |
| |
天草地域地域森林組合・市町連絡会議（会長＝安田公寛天草市長）は５日付けで緑の循環認証会議（ＳＧＥＣ）森林認証を取得した。対象の森林面積は市町有林２，１５３ヘクタール及び、一般民有林６，１５２ヘクタールの合計８，３０５ヘクタール。（詳細は日刊木材新聞２２年７月２１日付１面で） |
|
